民法の条文ごとに、典型的な事案を掲げて簡潔に図解。その事案の攻撃防御に関する構造(訴訟物・請求原因・抗弁等)をブロック・ダイアグラムにて表現。要件事実を考える手がかりとして、また条文の理解を深めるサブテキストとして最適なシリーズ。
民法の条文ごとに、典型的な事案を掲げて簡潔に図解。その事案の攻撃防御に関する構造(訴訟物・請求原因・抗弁等)をブロック・ダイアグラムにて表現。要件事実を考える手がかりとして、また条文の理解を深めるサブテキストとして最適なシリーズ。
要件事実について民法の各条ごとに、判例や学説を整理・紹介した上で、具体的事例を掲げ、原告-被告相互の証明責任を裁判の流れ(訴訟物-請求原因-抗弁-再抗弁)に沿って解説。平成14年に発刊した第2版。
商法の要件事実について、商法の条文に沿って簡潔に整理しており、訴訟実務の現場において直接参考になるほか、司法修習、法科大学院での演習にも資する書。平成22年4月1日施行の改正商法に完全対応。
民法の条文ごとに、典型的な事案を掲げて簡潔に図解。その事案の攻撃防御に関する構造(訴訟物・請求原因・抗弁等)をブロック・ダイアグラムにて表現。要件事実を考える手がかりとして、また条文の理解を深めるサブテキストとして最適なシリーズ。
本来実体法の問題である「要件事実論」の観点を、手続法である民事訴訟法にあてはめ、法条ごとに具体的事例を掲げて訴訟実務を簡潔に整理し、民事訴訟において要件事実がどのように機能しているかを検証した。実務の現場のみならず基礎的研究にも資する書。
法科大学院の教材・参考図書(問題集)及び実務家の実践マニュアルとして、当事者の言い分から設問、解答を導き出す流れで解説。「演習形式」で要件事実論が効果的に学習できる。また一般民事だけでなく、行政、社会保障、税務、労働、知的財産の分野も収録している。
商法の要件事実について、商法の条文に沿って簡潔に整理しており、訴訟実務の現場において直接参考になるほか、司法修習、法科大学院での演習にも資する書。平成17年法律87号の商法改正内容を反映させて、旧版の商法部分の内容を全面的に見直し、新たに判例・学説、解説、設…
要件事実について民法の各条ごとに、判例や学説を整理・紹介した上で、具体的事例を掲げ、原告-被告相互の証明責任を裁判の流れ(訴訟物-請求原因-抗弁-再抗弁)に沿って解説。全5巻中の第5巻。
特許法、実用新案法、意匠法、商標法、不正競争防止法、著作権法などいわゆる知的財産法における要件事実について分析し、訴訟類型毎にその訴訟物、請求原因、抗弁、再抗弁等を整理・解説した実務解説書。
要件事実について民法の各条ごとに、判例や学説を整理・紹介した上で、具体的事例を掲げ、原告-被告相互の証明責任を裁判の流れ(訴訟物-請求原因-抗弁-再抗弁)に沿って解説。全5巻中の第2巻。
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