「地方消滅」増田レポートから10年令和生まれが見る2100年の日本 人口6300万、4割が高齢者に本誌が人口急減社会の到来に警鐘を鳴らし、「消滅可能性都市896全リスト」を掲載してからまもなく10年。この間も人口は減り続け、日本全体が衰退の波に呑み込まれつつある。事態打開のために立ち上がった有志の提言全文を掲載し、今後の国民的議論につなげていきたい(『中央公論』2024年2月号特集の電子化)
コロナ禍で一時的に止まっていた東京への人口集中が、再び加速してきた。専門家が「地方消滅」を指摘してから約10年。地方創生に向けた政府や自治体の努力は、無駄だったのか。首都と地方がそれぞれに抱える問題と、打つべき手立てを考える。(『中央公論』2023年6月号特集の電子化)
「東京の憂鬱」コロナ禍で、リモートワークが進み、過密都市東京からの転出超過が続く。この流れはコロナが収束しても止まらないのか、東京はどこへ行くのだろうか?(『中央公論』2021年6月号特集の電子化)
令和生まれの子供たちが大人になる頃、日本は、世界はどうなっているのだろう? そんな近未来予測に役立つのが、人口動態だ。各国のパワーバランスはどう変わるのか? 少子高齢化著しい「課題先進国・日本」の対応策は? 地政学的・歴史的な視点をまじえて、徹底検証する。(『中央公論』2020年1月号特集の電子化)
896の自治体が消滅するとした衝撃のベストセラー「地方消滅」(中公新書)。だが地方消滅の裏側では超高齢化による「東京老化」が加速する。地方の実情を知り尽くす増田寛也と、少子高齢問題の第一人者の河合雅司が強力タッグ!地方消滅の危機に備え、あるいは打ち勝つため…
「新書大賞2015」1位に輝く『地方消滅』著者にして「日本創成会議」座長を務める増田寛也氏による、究極の“解決篇”が登場!日本各地に眠る宝の資源を発掘し、磨き、売り込み、稼ぐには?地方に魅力的な仕事を生むことで、人が集まり、街がつくられ、次世代へもつながる。本…
このままでは896の自治体が消滅しかねない――。減少を続ける若年女性人口の予測から導き出された衝撃のデータである。若者が子育て環境の悪い東京圏へ移動し続けた結果、日本は人口減少社会に突入した。多くの地方では、すでに高齢者すら減り始め、大都市では高齢者が激増…
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